一般的なサラリーマンの経済的基礎である給与。
そこそこ満足いくくらいに給与をもらっている人も居れば、全く満足の行かない人も居ると思います。
どちらの場合でも結局、大抵の場合で専業サラリーマンの家計は楽になりません。
給与って毎月もらっている額面であったり、年間の給与、年収ってことを気にしがちですが、今の時代は年功序列で定年まで段階的に年収アップが保障されるような時代ではありませんので注意が必要です。
会社としてもなかなか利益が上がらなくなって四苦八苦、そして少子高齢化に伴い、若くて優秀な比較的低賃金で働いてくれる人は重宝し、基本ベースの給与が上がりきって会社にぶら下がっているような中高年の社員は早く去って欲しい、居たとしても賃金は出来るだけ違和感なく下げていきたい、そんな人事制度に世の中は変わってきています。
よくある制度が早期退職、役職定年。
早期退職はもちろんちょっとだけ退職金を割増しても、若い人材にコストをかけた方が会社としてメリットがありますし、特に注意すべきは役職定年。
まだ30歳代で給与が右肩上がりだとしても、役職定年がなく、60歳までその上がった賃金が継続することと、早めに上がったとしても50歳そこそこで役職定年になってしまいガクッと年収が下がってしまうことに注意が必要です。
その下がった後の10年間の賃金の一部を若いうちに少しだけもらっているだけで、生涯給与額は大きく減少していることが多いと思います。
専業サラリーマンで生活をしているのであれば、早い段階で生涯賃金をざっくりと計算してみましょう。
経済的自由なんて状態には程遠い現実を知ることが出来るでしょう。
だから、そもそもサラリーマンとして会社に尽くして、会社からだけの給与所得に完全依存してしまうこと自体がもう危険、専業サラリーマンでいること自体が今の時代はリスクそのものになってきています。
50歳ちょいで役職定年で100万円以上の年収減、そしてその時期は子供の教育費などでお金がかかるから年収減でもサラリーマンをやめられない、そしてそのまま60歳を迎えたら子供の教育費の残りと自分の老後資金が心配でやっぱり会社員をやめられずにシニアとして更に大幅な年収減の状態で再雇用。
経済的自由へ確実に遠退きます。
だから、気がついた今のタイミングでも遅くないので生涯の給与所得がどうなっていくのかをしっかり計算して、自分で会社員をやめて他の収入で生計を立てるタイミングを図るだけではなくて、会社員としていつその状態に無理矢理させられてしまうのかをしっかりと知るべきです。
会社の給与制度をしっかり理解すること、そして今は良くても今後の給与制度、人事制度が世の中の一般へ変わっていくリスクがあることをしっかりと認識すべきです。
今のトレンドで言えば、会社員として廃業するタイミングは50歳といったところでしょう。
遅くても55歳。
40歳代で上昇していくサラリーマン人生は終了してしまうことを認識することで今何をやるべきか?
何かを始めなければ経済的自由からは程遠い生活が確実に待ち構えている危機感を感じることが出来るでしょう。
自分で自ら稼ぐことが今後のトレンドに変わっていくことは間違いありません。
給与所得1本でいることのリスクは今後計り知れないので他の収入源を何本もチャレンジして育てましょう。
専業サラリーマンを続けても家計は楽になりません、そんな自分のリミットは後何年??
現実を知って給与以外にお金を生み出す練習を始めましょう。